暗号資産に興味があるけど
- なんか難しそう…
- よくわからないから不安
と、なかなか踏み出せない方も多いでしょう。
暗号資産を簡単に説明すると、インターネット上で利用できる世界共通のデジタル通貨というイメージです。
本記事では、暗号資産(仮想通貨)の基礎(定義、電子マネーとの違い、仕組み、始め方など)について初心者でもわかるようにできるだけ簡単に解説します。
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※ 期間:2019年1月〜2021年12月、対象:国内の暗号資産取引アプリ、データ協力:AppTweak
暗号資産(仮想通貨)とは?
暗号資産(仮想通貨)を簡単に説明すると、インターネット上で利用できる世界共通のデジタル通貨というイメージです。
日本銀行のホームページでは、暗号資産のことを、インターネット上でやりとりできる財産的価値と表現しています。
※資金決済法の改正(令和2年5月1日施行)により、法令上、「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されました。(金融庁)
また、「資金決済に関する法律」において、仮想通貨は次の性質をもつものと定義されています。
- 不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨(日本円や米国ドル等)と相互に交換できる
- 電子的に記録され、移転できる
- 法定通貨または法定通貨建ての資産(プリペイドカード等)ではない
買う・貯める・増やす、使うといった取引(=トランザクション)をすべてインターネット上で行えることが暗号資産の特徴です。
最近では、暗号資産の価格が上がることを期待し、投資目的で保有するユーザーが増えています。
>>関連記事:【初心者向け】仮想通貨とは?基礎知識や種類、始め方をやさしく解説
暗号資産(仮想通貨)と電子マネーの違いは?
「電子マネー」とは一般的に、現金をデータ化して、決済をする手段を示し、電子的なデータのやり取りで、現金と同じように、モノを買ったりサービスを受けたりすることができます。
例えば、交通系ICカード(Suica、PASMOなど)やプリペイドカードなどが電子マネーに該当します。
暗号資産(仮想通貨)と電子マネーは、どちらもデータであるため実体がないことは共通していますが、法定通貨を基準としているかという点に大きな違いがあります。
暗号資産(仮想通貨) | 特定国家の保証がない、暗号されたデジタル通貨 |
電子マネー | 法定通貨をデジタル化したもの |
電子マネーは法定通貨に紐づいている一方で、暗号資産は、特定の国家によって価値を保証されているものではありません。
暗号資産はユーザー同士が取引の承認を行うなど、国に依存しないシステムを構築しており、先述した「資金決済に関する法律」においても、電子マネーとは異なるものとして定義されています。
>>関連記事:仮想通貨(暗号資産)と電子マネーの違いとは?それぞれの特徴を解説
暗号資産(仮想通貨)を支える仕組みとは?
暗号資産(仮想通貨)での取引データは、ブロックチェーンという仕組みを使って記録されます。
ブロックチェーンは、暗号資産の取引を記録する台帳のようなもので、取引データを一定数の「ブロック単位」に分けて鎖(チェーン)のようにつないで情報を記録していく仕組みです。
ひとつ書き換えるためには膨大なデータを書き換える必要があるため、改ざんしにくいのが特徴です。
また、不特定多数の人が処理状況などを相互監視する環境になっているため、透明性や安全性も兼ね備えています。
もっと詳しく知りたい方は、下記の関連記事をご覧ください。
>>関連記事:仮想通貨の仕組みとは?始め方やセキュリティ対策も解説
暗号資産(仮想通貨)の種類
暗号資産(仮想通貨)には複数の種類があり、通貨にはそれぞれの特徴があります。大きくはビットコインとそれ以外という基準で分けることができます。
元祖暗号資産であるビットコイン以外の通貨をアルトコインと呼び、全世界で2,000種類以上の種類があるといわれています。
▼暗号資産の代表例
- ビットコイン
- ビットコインキャッシュ
- イーサリアム
- イーサリアムクラシック
- リップル
- ライトコイン
- ネム
- モナコイン など
アルトコインのアルトは「代わり」という意味で、「ビットコインの代わりになるコイン」という位置づけです。
その多くは、ビットコインの仕組みをもとにしたもので、ビットコインのプログラムを改良することによって生まれています。
>>関連記事:【厳選】仮想通貨の種類とその特徴、選び方のポイントを解説
もっと知りたい方へ|暗号資産(仮想通貨)の関連記事を紹介
暗号資産(仮想通貨)のメリット・デメリットや取引できる場所、注意点についてもっと知りたい方は以下の関連記事をご覧ください。
■ 暗号資産のメリット・デメリットを知りたい
■ 暗号資産を取引できる「取引所」と「販売所」の違いを知りたい
>>仮想通貨の取引所と販売所の違いは?メリット・デメリットを比較
■ 暗号資産の注意点を知りたい
>>「仮想通貨(暗号資産)は危険?」注意点とその対策を徹底解説
初心者でも簡単!仮想通貨(暗号資産)の始め方
「仮想通貨を買ってみたいけど、何から始めたらいいの?」という方もいるかもしれませんので、ここでは仮想通貨取引の始め方を簡単にご説明します。
仮想通貨(暗号資産)の売買は、まず口座(ウォレット)を開くことからスタートします。
初心者でもネット上で簡単に口座を開設でき、口座の開設や維持にかかる費用は、どの取引所も基本無料です。
口座開設までの流れは、取引所によって異なりますが、基本的な流れは以下のようになります。
口座開設の手順
- メールアドレスの登録
- 登録したアドレスに送られてくるリンク先へ行き、パスワードを設定
- 利用規約などを読み、同意する
- 住所・氏名など基本情報を入力
- 本人確認の書類をアップロード
- 取引所による審査・承認後、口座開設が完了
>>関連記事:【初心者向け】Coincheck(コインチェック)の始め方ガイド
STEP1. メールアドレスの登録
まず、信用度や取り扱っている通貨の種類などで口座を作りたい取引所を決めたら、ウェブサイトでメールアドレスの登録を行います。
GoogleやYahoo!などのフリーアドレスでもアカウント登録ができます。
取引所によってはアプリを使って開設することも可能です。
STEP2. 登録したアドレスに送られてくるリンク先へ行き、パスワードを設定
メールアドレスを登録すると折り返しの確認メールが届くので、それをクリックして本人確認画面にアクセスします。
パスワードは、その後の取引でも必要になるため、忘れずに控えておきましょう。
STEP3. 利用規約などを読み、同意する
利用規約には必ず目を通し、「同意」にチェックをします。
STEP4. 住所・氏名など基本情報を入力
住所や氏名、生年月日など、基本情報を入力します。
STEP5. 本人確認の書類をアップロード
マネーロンダリングなどの不正を防止するため、本人確認書類の提出が求められます。
▼本人確認書類の一例
- マイナンバーカード(写真付き)
- 運転免許証
- パスポート など
画面上の指示に従ってアップロードをします。本人確認書類は、写真に撮るかスキャンしてデータ化しておきましょう。
STEP6. 取引所による審査・承認後、口座開設が完了
アップロードした本人確認の書類をもとに審査が行われ、承認されると口座を有効化させるパスワードが書かれたハガキが届きます。
パスワードを入力すると口座は有効になり、資金を入金し、売買がスタートできます。
口座開設には2〜3日かかる場合もあるので、余裕を持って手続きをしましょう。
仮想通貨の取引所選びのポイント
仮想通貨業の取引所は国内でも複数あり、初心者にとっては「どんな基準で選べば良いかわからない」と迷いますよね。
そんなときは、次のポイントで取引所を選びましょう。
- 信用度・セキュリティレベルが高い登録業者を選ぶ
- 欲しい通貨が買える取引所を選ぶ
- 取引所ごとの価格もチェック
信用度・セキュリティレベルが高い登録業者を選ぶ
取引業者の信用・セキュリティという視点から見た場合にポイントになるのが、暗号資産交換業者として登録されているかどうかという点です。
暗号資産交換業者は金融庁が管轄する登録制度で、業務内容や体制、セキュリティレベルの評価などを審査したうえで登録されます。
登録されていれば絶対安全というわけではありませんが、業者として基本的な条件は満たしているという基準になります。
暗号資産交換業者の代表例
- コインチェック株式会社
- 株式会社bitFlyer
- GMOコイン株式会社
- 株式会社DMM Bitcoin
- 楽天ウォレット株式会社
- LINE Xenesis株式会社
参照:暗号資産交換業者登録一覧 – 金融庁(2022年6月時点)
欲しい通貨が買える取引所を選ぶ
取引所によって売買できる通貨の種類が異なります。
ビットコインやイーサリアムのようなメジャーな通貨であれば多くの取引所で扱っていますが、その他の通貨の扱いはさまざまです。
そのため「売買したい通貨を取り扱っているのか」という点も、取引所を選ぶ際のポイントになります。
取引所ごとの価格もチェック
株の場合は、証券取引所という市場で売買されるので、価格は同じです。
一方、仮想通貨(暗号資産)の取引は業者が各々用意している取引所で行われるため、取引所によって売買の活性度が異なり、価格も変わります。
ユーザー(取引する人)の数が多いほど値動きも安定しやすくなるため、取引所の人気で選ぶのも大切なポイントです。
初心者におすすめの暗号資産(仮想通貨)取引所
最後に、仮想通貨(暗号資産)取引におすすめの国内取引所を2つご紹介します。
- Coincheck(コインチェック)
- bitFlyer(ビットフライヤー)
どちらも、先述した暗号資産交換業者として登録されており、取引所としての知名度・信用度が高い取引所です。
もし、はじめての取引所選びに迷っていたら、ぜひチェックしてみてください。
Coincheck(コインチェック)
コインチェック(Coincheck)は、金融庁登録済の暗号資産交換業者であるコインチェック株式会社が運営している暗号資産取引所です。
東証一部上場企業のマネックスグループが親会社として運営しているため、信頼性は十分です。
特徴
- 運営の信頼性
- 取扱通貨数:17種類
- 初心者でも使いやすい
- 取引所の取引手数料が無料
- アプリダウンロード数、国内No.1※
※2020年1月 – 12月(データ協力:App Annie)
スマホ用アプリの使いやすさ・操作性にも定評があり、仮想通貨を500円から買うことができるため、初心者でもはじめやすい取引所です。
最短5分で口座開設の申し込みができます。申し込みから完了までは一定の時間が必要ですが、最短1日で取引を開始することも可能です。
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>>関連記事:【初心者向け】Coincheck(コインチェック)の始め方ガイド
bitFlyer(ビットフライヤー)
bitFlyer(ビットフライヤー)は、金融庁登録済の暗号資産交換業者である株式会社bitFlyerが運営する、日本の暗号通貨取引所です。
2014年からサービスを展開しており、取引所の中では長い歴史を誇ります。
みずほファイナンシャルグループを筆頭に国内のメガバンクなどから出資を受けており、取引所としてのセキュリティレベルも高い取引所です。
特徴
- 各種手数料が無料
- 取扱通貨数:15種類
- サポートも充実していて安心
- 業界最長 7 年以上ハッキング0の実績
bitFlyer(ビットフライヤー)は、ビットコインをはじめ15種類の仮想通貨を100円から取引できるという特徴があります。
他の取引所と比較して最低取引金額が少額に設定されているため、仮想通貨取引をより手軽に始めることができます。
公式サイト:bitFlyer(ビットフライヤー)
まとめ
本記事では、暗号資産(仮想通貨)の基礎知識について初心者でもわかるようにできるだけ簡単に解説しました。
暗号資産(仮想通貨)とは、簡単にいうと、インターネット上で利用できる世界共通のデジタル通貨のことです。
法定通貨に紐づいている電子マネーと違い、国に依存しないシステムを構築しているため、暗号資産(仮想通貨)の価格が上がることを期待して、投資目的で保有するケースが増えています。
少しでも興味が湧いたら、ぜひこの機会に仮想通貨(暗号資産)を始めてみてはいかがでしょうか。
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